ことができる人財の育成を目指しています
電気事業を取り巻く環境が大きく変化するなか、東北電力、東北電力ネットワークのさらなる成長を果たしていく原動力は、一人ひとりの社員にあります。
「全体最適の視点を持ち、新たな価値を創造することができる人財」の育成とともに「高い使命感のもと、電力の安定供給を支える確かな技術、技能を有する人財」の育成にも取り組んでいます。
人財育成の原点は、自身の成長に向けた意欲と自主性にあります。自らが望む社会人の姿を描きキャリア形成のために行動していくことで働きがい、やりがいを実感することができ自己実現に繋がっていきます。押しつけによらない育成手法で、個性を尊重して育成する側と本人が到達点を共有しながら成長を促していきます。
人財育成はＯＪＴとＯＦＦ-ＪＴ・自己啓発を連動させて推進していきます。ＯＪＴは企業が組織的に行う人財育成の基本であり、上司が責任を持って成長を支援し社員一人ひとりが業務上必要な能力を身につけていきます。ＯＦＦ-ＪＴはＯＪＴのみでは習得が難しい知識・能力を補完するもので、多様なラインナップを用意しています。
以上の思いから社員一人ひとりの成長を促し、挑戦意欲を引き出すための施策を用意しています。
社員一人ひとりが能力を最大限に発揮してイキイキと働き、自己実現を果たすことができるよう、自ら学ぶべきコンテンツを探し・学習することでキャリアを形成していくためのプラットフォームを提供しています。社内外を問わないスキルや知識を学ぶことができ、個人の学習状況に応じて個別最適化されていきます。自らのキャリアを自分の手で切り拓こうとする社員を支える基盤となっています。
■ふれあいトーク制度
社員一人ひとりがよりよい成長をするために、日常の仕事のことから家庭や健康のことまで、定期的に上司と対話を行う制度です。それまでの仕事を振り返って自らの長所を把握し、これからの能力開発・自己啓発目標や、自らの能力を活かせる仕事や挑戦したい仕事について、上司と一緒に考えながら対話を行います。また、経営方針や組織目標に基づいて設定した仕事の目標と、その達成状況を半期ごとに上司と一緒に確認し、組織目標の達成と自らの能力伸張を図ります。
■キャリア・デザインプログラム（社内公募制度）
社員の主体的なキャリア形成を支援するため、意欲があり能力の高い人財を社内公募する制度です。各部門が公開する求人票に対して、自らの意思で応募することができます。毎年、現職での仕事を通して成長し、また、自ら希望するキャリアプランの実現に向けて絶え間ない努力を続けている方々が、本制度によって希望する部署へ配属されています。
海外や国内の大学院等への派遣教育など体系的かつ多様なプログラムを用意しています。
■階層別教育
階層ごとに会社が必要とする知識や能力を習得させることを目的として、必須教育や選抜教育、公募教育を実施しています。
■新入社員導入教育
■主体性と、学ぶことに対する積極的な姿勢が重要だと感じました。わからないことは新入社員のうちに先輩に聞くなどして、しっかり解消していきたいです。また、ただ機械的に働くのではなく、自分なりに目標を立て、一つひとつ観察・状況判断をし臨機応変に対応できる力を身に着けていきたいと思いました。
■学生から社会人になったことで、自覚を持った行動をしなければならないことを再確認することが出来ました。これからたくさんの技術や知識を学び、社会に貢献できる技術者にいち早くなれるよう努力していきたいと思います。災害時などは積極的に自分のできることを探し、電気を止めないという意志を受け継ぎたいです。
■地域の発展とともにある企業であり仕事であることを、あらためて感じました。その自覚をもって、企業倫理や安全性をしっかりと守りつつ、新たなデジタル化社会の潮流に合わせたビジネスを展開していく必要があることを感じました。基礎になる心身の健康を保持しつつ、地域のために仕事をしていきたいと思いました。
■若手社員ステップアップ教育
■本研修を通し、中堅社員へステップアップするために必要な課題を自分の中で明確にすることが出来たので、今後はその課題を達成することを意識しながら業務にあたっていきたいと思います。
■後輩の模範となる社員の一員として行動しなければならないと感じました。限られた時間の中で、いかに情報を吸収しアウトプットできるか。そしてフィードバックを受ける中で、自身の伝える力の醸成をはかっていきたいと考えます。
■今後、中堅社員として効率的な業務の遂行や課題解決だけでなく、職場の活性化や後輩指導、チームの中心的な存在といった幅広い分野での活躍が求められているのだと感じ、今一度初心に戻って業務に向かっていきたいと感じました。
■部門別教育
職種別部門教育では、各部門において業務品質の向上に必要な専門的知識・技能の伸長を図っています。
■国内外留学研修
高度な専門能力および経営環境に対応できる幅広い視野と国際感覚を備えた人財を育成する目的で、海外または国内の大学院へ派遣する制度です。
私は海外留学研修制度を利用し、アメリカで経営学修士を取得しました。
研修参加の動機は、東日本大震災を機に電力業界が大きな事業環境変化に直面する中、企業経営の知見を深めて当社の変革を推進できる人財になりたいと考えたことでした。
留学先では英語による授業や議論に苦戦しながらも、日夜勉強に明け暮れ、経営戦略やファイナンス、マーケティング等の経営全般の知識を得ることができました。また、幾多の失敗を重ねながら、語学のハンディを乗り越えるために端的に分かりやすく伝える習慣がつき、それを支える論理的思考力が向上しました。さらに、級友との議論や交流を通じて、相手の価値観を尊重しつつも自分の意見を発信することの重要性も学びました。
研修で得たスキルとマインド、そして会社を客観視できた経験は、「よりそうnext」を踏まえた当社グループの新たなビジネスモデルを検討するうえで大いに役立っています。また、留学先で出会った仲間とは今も交流が続いており、貴重な財産となっています。
私はスキル、メンタルの両面で大きく成長したいと考えIEP（国際大学夏期英語集中講座）に参加しました。
実際に参加し、まず英語力の向上を実感しました。授業は少人数制でディスカッション機会も多くありました。また、国際大学の公用語は英語であり、授業はもちろん日常生活においても英語を活用したため、特にスピーキング能力を向上させることができました。
次に、視野の拡大を実感しました。IEPでは他企業から派遣された日本人や諸外国からの留学生と同じ教室、寮で過ごします。週末には学生主催でイベントを行うので、この機会を活かし、異業種、異文化交流を図ることで新たな発見や理解に繋がりました。
そして、最大の成長は失敗を恐れなくなったことです。IEPではこれまでに経験したことのない英語のプレゼンテーションやネゴシエーションなど貴重な経験を多く積みました。その結果、失敗を恐れず一歩踏み出す意識を定着させることができ、公私共に意欲的に活動する原動力となっています。
■公的資格取得助成制度
業務に関連のある公的資格等を取得した場合に祝金を贈呈する制度です。
2020年度はのべ約500名の方が助成を受けています。
■通信教育助成制度
会社が推奨する通信教育を修了した場合、その経費の一部を助成する制度です。「語学」から「ビジネススキル」まで幅広いラインナップで、2021年度は97のコースを開講しています。
